スポーツと多様な性／当事者の存在前提に対応を
東京五輪・パラリンピックは大会基本コンセプトの一つに「多様性と調和」を掲げる。多様性（ダイバーシティー）、包括性（インクルージョン）を合わせた「Ｄ＆Ｉ」を「共有し、根付かせる」ことを目標とし、中には「多様な性」への対応も含まれる。
日本スポーツ協会はこのほど、「体育・スポーツにおける多様な性のあり方ガイドライン」をまとめた。ＬＧＢＴなどの性的少数者が、現場で差別や不平等な扱いを受けていることを示し、指導者らが知るべき、学ぶべき点を明らかにしている。
性的少数者は、生物学的な性と性自認が一致しない人や多様な性的指向を持つ人（ＳＯＧＩ）、性染色体の型や性ホルモン量が標準的とされる男女と異なる人（ＤＳＤｓ）などさまざま。自認する性への適合手術を受けるトランスジェンダーもいる。
スポーツ界では、２０１４年に五輪憲章で「性的指向」を明示し、差別が容認されないことを宣言。１６年のリオデジャネイロ五輪では、５０人以上のアスリートが同性愛などをカミングアウトした。
それでも、「競争を伴う身体活動であるスポーツは、性的な差別や不平等が、他の分野より強固」と指摘される。
日本では、人口の８〜１０％が該当するとも言われるが、多くのスポーツ指導者には、教え子に性的少数者がいるという認識が乏しく、「存在が隠れている」という。
ガイドラインでは、指導者やチームメートによる「ゲイは気持ち悪い」など心ない言葉で傷ついた例など、現場でのさまざまな問題を明示。「当事者が必ずいる」という前提に立った指導やハード面の整備の必要性を訴えている。また、当事者から相談を受けた際の対処法なども交え、指導者らの意識変化を求めた。
もう一つの大きなテーマは競技の参加資格の問題だ。スポーツは生物学的な特徴による公平性の観点から、馬術など一部を除き、男女別で競われている。
これまで、男性ホルモンが基準値を超えるＤＳＤｓ女性が参加資格を認められず、裁判で争われる例があった。「トランス女性」なども含め、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）などは一定の基準を定め、条件緩和も進む。ただ、競技ごとに環境は異なり、個別のルール整備が求められる。
性的少数者への差別を包括的に禁止する法律がない日本では、スポーツに限らず、さまざまな形での差別が指摘されている。ガイドラインを作成したワーキンググループ班長の来田享子中京大スポーツ科学部教授は「スポーツが変われば、社会が変わる影響力を持つ」と強調する。
一人一人が「身近に当事者がいる」と意識し、「気付かずに誰かを差別していたかもしれない」と気付く。スポーツの現場をきっかけに、社会全体が少しは変わるはずだ。
2020年04月06日月曜日
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