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IDC Japanは2020年6月8日、2020年の国内企業の「マルチクラウドのデータ運用成熟度」に関する調査結果を発表した。
国内企業のデータ運用環境は、デジタルトランスフォーメーション（DX）によって取り扱うデータが増えている上、IT環境のマルチクラウド化に伴い、連携ニーズが加わるなど、複雑化している。
今回の調査は、こうした環境変化を背景に、ユーザー企業のデータ運用の実態を分析するとともに、データ運用の成熟度を度数分布として明らかにする目的で実施。その結果、明白な二極化とまではいかないものの、少数の先進的企業に対して、環境整備が未成熟な企業数の割合が多く、偏りがあることが分かったという。
調査は、国内の従業員数100人以上のユーザー企業を対象に、社内（組織内）全体のデータ管理に「1.データの整合性／品質の維持」「2.データの保全（障害からの回復）」「3.データのセキュリティ／コンプライアンス維持」の3分野の全てで関わるという条件で回答者を抽出し、2020年1月にWebアンケート調査として実施した。
国内ユーザー企業のデータ運用のユーザー成熟度レベルは？
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